【業界研究:マスコミ業】

業界研究
JOBSCORE編集部|
「テレビ・新聞はオワコン」は間違い。不動産とIPで稼ぐマスコミ業界の“本当の姿”

「テレビや新聞はもうオワコン(終わったコンテンツ)じゃないの?」
スマホ世代の皆さんの中には、そんな不安を感じている方も多いかもしれません。

確かに「紙」や「電波」だけの広告モデルは転換期にあります。

しかし、マスコミ業界は今、豊富な資金力とコンテンツ制作力を武器に、「デジタル・不動産・版権ビジネス」を組み合わせた高収益体質企業へと生まれ変わりつつあります。

本記事では、表面的なニュースだけでなく、業界のお金の流れ(収益構造)の変化や、実は地元で最強の安定性を誇る「地方マスコミ」の魅力について、JOBSCORE編集部が徹底解説します。

1. 業界マップ:5つのメディアはどう稼いでいるのか?

各業界とも、従来の「広告・販売」以外の新しい収益の柱を確立しつつあります。

① テレビ業界(放送外収入へのシフト)

  • キー局・準キー局: 放送収入は減少傾向ですが、TVerなどの動画配信、大型イベント主催、そして「都心の一等地に持つ不動産ビル」からの賃貸収入が経営を支えています。
  • 地方局: 自社制作比率が低い分、コストが安く利益率が高いのが特徴。地元のイベント事業や通販などで地域密着のビジネスを展開しています。

② 新聞・通信業界(質の高い情報のサブスク化)

  • 全国紙・通信社: 「日経電子版」のように、質の高い経済・専門情報を有料会員(サブスク)向けに提供するモデルへ移行中。
  • 地方紙: 県内のシェアが圧倒的に高く、お悔やみ欄や地域ニュースなど「生活に必須の情報源」として、底堅い需要があります。

③ 出版業界(最強のIPホルダー)

  • 大手出版社: 漫画や小説という「原作(IP)」を持っているのが最強の強み。アニメ化・映画化・ゲーム化の許諾料(ライセンス収入)で、空前の好決算を叩き出しています。
  • 専門出版社: 医学、教育、建築など。景気に左右されにくい専門書を扱っており、ニッチトップの優良企業が多いです。

④ ネットメディア・プラットフォーム(成長の主役)

  • ポータル・SNS: Yahoo!やLINE、Xなど。圧倒的なユーザー数を背景に、広告市場の覇権を握っています。
  • 動画・音声: YouTubeやSpotifyなど。誰でも発信できる時代だからこそ、プロが作るコンテンツの価値が再評価されています。

2. 地方就職の最高峰?「地方局・地方紙」のリアル

マスコミ志望=東京ではありません。実は、地方のマスコミ企業こそ、その地域における「エリート安定企業」です。

📍 地方テレビ局(年収・ステータスが抜群)

地方局の社員は、その県の平均年収を大きく上回る給与水準であることがほとんどです。
「転勤なし」「地元の名士として扱われる」「残業規制も厳しくなり働きやすくなった」という、知られざるホワイト職場です。

📍 地方新聞社(地域のジャーナリズムを守る)

地方紙の記者は、県知事や市長にも直接取材できる影響力を持ちます。
デジタル化への対応は課題ですが、地域イベントの主催やカルチャーセンター運営など、多角化経営で雇用を守っています。

3. 職種図鑑:あなたは「作る人」?「売る人」?

マスコミ=記者・アナウンサーだけではありません。ビジネス系職種の採用が増えています。

  • クリエイティブ・報道系(現場の熱量):
    記者・編集者:足を使って情報を集め、記事にする。好奇心と体力が必要。
    ディレクター:番組や動画コンテンツを企画・演出する現場監督。
  • ビジネス・営業系(収益を作る):
    広告営業(タイム・スポット):スポンサー企業にCM枠を提案したり、番組とのコラボ企画を売り込む。
    事業企画・イベント:フェス、美術展、映画出資、通販事業など、放送外のビジネスを仕掛けるプロデューサー。
  • 技術・デジタル系(インフラを守る):
    放送技術:カメラ、音声、送信所の保守など。理系学生の採用が中心。
    デジタル戦略:自社アプリの開発や、YouTubeチャンネルの運用、データ分析を行う新しい職種。

4. ブラック回避!優良企業を見極める3つのデータ

「やりがい搾取」や「激務」を避けるために、JOBSCOREの視点で必ずここをチェックしてください。

✅ 1. 「放送・出版外収入」の比率

本業(広告や本を売る)以外の売上がどれくらいあるかを見てください。
「不動産収入」や「版権(ライセンス)収入」の比率が高い企業は、景気が悪くなってもボーナスがカットされにくい「盤石な経営基盤」を持っています。

✅ 2. 自社ビルか、賃貸か

歴史あるマスコミ企業は、都心や県庁所在地の一等地に自社ビルを所有していることが多いです。
これは財務体質の健全さを示す大きな指標であり、倒産リスクを見極めるポイントになります。

✅ 3. デジタル部門への投資・人員配置

「紙」や「電波」にしがみついている会社には未来がありません。
「デジタル会員数」の伸び率や、デジタル部門に若手エースを配置しているかどうかが、その企業の生存本能を示しています。

5. まとめ:JOBSCOREで「地域の情報インフラ」を探そう

  • マスコミは「オワコン」ではなく、IPと不動産で稼ぐ高収益産業へ進化中。
  • 地方テレビ局は、高年収・転勤なしの「隠れ超ホワイト企業」。
  • 専門出版社は、不況に強いニッチトップの宝庫。
  • 「放送外収入」の比率を見れば、企業の将来性がわかる。

ネットで誰でも発信できる時代だからこそ、「裏取りされた信頼できる情報」を発信するマスコミの社会的責任は増しています。
ジャーナリズムとビジネス、その両輪を回すダイナミックな仕事です。

JOBSCOREでは、各マスコミ企業の「経営の多角化度合い」や「実際の働きやすさ(離職率)」を客観的データで可視化しています。

「激務だと思っていた地元のテレビ局、実はすごく働きやすくなっていた!」
そんな発見がきっとあるはずです。ぜひ検索してみてください。

JOBSCORE編集部

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