【業界研究：レジャー業】

業界研究

JOBSCORE編集部｜2025年2月6日

「旅行・イベントが好き」を仕事に。インバウンドで変わるレジャー業界のホワイトな選び方

「旅行が好き」「イベントが好き」「人を楽しませたい」

そんな純粋な動機からレジャー業界を志望する人は多いですが、同時に「離職率が高い」「休みが不規則」というイメージもあり、不安を感じていませんか？

実は今、インバウンド（訪日外国人）の爆発的な増加により、レジャー業界の給与水準や待遇は劇的に改善されつつあります。

本記事では、ただの「遊び」ではなく、巨大な「体験価値ビジネス」としての業界構造と、JOBSCORE編集部が推奨する「長く働けるエンタメ企業の選び方」を徹底解説します。

1. 業界マップ：余暇市場の4大セクター

「楽しさを売る」点は共通していますが、ビジネスモデルは大きく異なります。

① 観光・旅行業界（インバウンドの最前線）

旅行代理店（JTB・HISなど）： ネット予約の台頭で変革期。「店舗での手配」から「法人向けイベント企画」や「地域活性化コンサル」へと軸足を移しています。
ホテル・旅館・リゾート： 今、最も熱い分野。外資系ホテルの進出や、星野リゾートのような再生ビジネスが活発で、地方でも都心並み（あるいはそれ以上）の待遇を提示する企業が増えています。
テーマパーク： ディズニーやUSJなど。圧倒的な集客力を誇りますが、運営母体（オリエンタルランドなど）の正社員採用は狭き門です。

② アミューズメント・エンタメ業界（IPビジネス）

映画・アニメ・ゲーム： 作品単体で稼ぐだけでなく、グッズやイベント展開などの「IP（知的財産）ビジネス」が収益の柱です。
ライブ・イベント： 「コト消費」の拡大で市場は右肩上がり。裏方の企画・運営会社は、激務ですがやりがいも大きい職種です。

③ スポーツ・ヘルスケア業界（健康寿命を延ばす）

フィットネス・ジム： チョコザップのような「24時間ジム」や、高齢者向け健康教室が急成長中。安定したストックビジネス（月会費制）である点が強みです。
プロスポーツ運営： 「観るスポーツ」のビジネス化が進んでいますが、求人数は極めて少ない狭き門です。

④ 遊技・公営競技業界（地域の娯楽インフラ）

パチンコ・カラオケ： 市場は縮小傾向ですが、「財務体質が盤石で、給与水準が非常に高い」隠れ高収入企業が多いのが特徴です。介護や不動産など多角化を進める企業も目立ちます。

2. 地方こそチャンス！「観光×地方創生」の優良企業

レジャー資源（自然、温泉、食）は、都心ではなく地方にあります。
「地方＝衰退」ではなく、「地方＝世界中から客が来る観光地」という視点で企業を探してみましょう。

📍 地方の「高単価リゾート・老舗旅館」

客単価が高い高級旅館やリゾートホテルは、サービスの質を維持するために従業員教育に投資し、給与も高めに設定されています。
「寮費無料」「食事付き」など福利厚生が手厚く、お金が貯まりやすいのもメリットです。

📍 地元の「イベント・設営会社」

地域のお祭り、花火大会、企業の式典などを裏で支える設営会社や広告代理店。
地元の名士的な企業が多く、転勤なしで地域イベントの企画に携われます。

3. 職種図鑑：あなたは「表舞台」向き？「裏方」向き？

「接客」だけがレジャーの仕事ではありません。適性に合わせて職種を選びましょう。

現場・サービス職（お客様の笑顔が見たい）：
ホテルスタッフ、ツアープランナー、インストラクターなど。土日出勤は必須ですが、お客様からの「ありがとう」が直接届く仕事です。
企画・マーケティング職（仕掛け人になりたい）：
「どんなイベントなら人が集まるか」「SNSでどうバズらせるか」を考える仕事。データ分析力やトレンド感度が求められます。
DX・運営管理職（仕組みを作りたい）：
ホテルの予約システム管理や、テーマパークの混雑緩和アプリの開発など、ITスキルを活かして効率化を進める仕事です。

4. 業界の最新トレンド：稼げる産業への進化

「やりがいはあるけど薄給」というかつての常識は、テクノロジーとインバウンドによって変わりつつあります。

ダイナミックプライシング： AIを使って、繁忙期は価格を上げ、閑散期は下げる仕組みが浸透。これにより利益率が向上し、社員への還元原資が増えています。
高付加価値化： 「1泊10万円以上」のラグジュアリー層向けサービスが増加。高度な語学力や接客スキルを持つ人材は、引く手あまたです。

5. ブラック回避！優良企業を見極める3つのデータ

「好きを仕事にする」からこそ、搾取されないための防衛策が必要です。JOBSCOREの視点でここをチェックしましょう。

✅ 1. 「年間休日数」とシフト管理体制

この業界で土日休みを求めるのは難しいですが、「年間休日110日以上」は死守したいラインです。
また、「5連休以上の長期休暇制度」がある企業は、シフト制でもしっかりリフレッシュできる仕組みが整っています。

✅ 2. 収益の「柱」が複数あるか

コロナ禍で証明された通り、パンデミックや天候に弱いのがこの業界のリスクです。
「ホテルだけでなく不動産もやっている」「イベントだけでなくグッズ通販も強い」など、リスク分散ができている企業は経営が安定しています。

✅ 3. 正社員比率と離職率

アルバイトに依存しすぎている職場は、正社員へのマネジメント負担（穴埋め出勤など）が過大になりがちです。
正社員比率が高く、かつ離職率が低い企業は、人を育てる文化がある証拠です。

6. まとめ：JOBSCOREで「長く働けるエンタメ企業」を探そう

レジャー業界は、インバウンドにより「高収益産業」へ脱皮中。
地方の高級リゾートや観光ビジネスは、待遇改善が著しい狙い目。
「シフト制」のデメリットをカバーする休日制度があるか確認する。
多角化経営をしている企業を選ぶことが、安定への近道。

誰かの「楽しい思い出」を作る仕事は、AIには代替できない尊い仕事です。
しかし、提供する側が疲弊していては、良いサービスは生まれません。

JOBSCOREでは、華やかなイメージの裏にある「実際の離職率」や「休日の取りやすさ」を客観的データで可視化しています。

「地元のあのホテル、実はすごく社員を大切にするホワイト企業だった！」
そんな発見がきっとあるはずです。ぜひ検索してみてください。

JOBSCORE編集部